MUV-LUV ATE 01 篁唯依过去篇 - 2DJGAME! NOVO

1944年日本帝国と連合国の間で講和条約を締結（事実上の条件付き降伏）したことにより、大東亜戦争が終戦。 1950年 NASAとESAの主導による太陽系外惑星探査計画「ダイダロス計画」及び同計画に関連する準備計画が逐次スタートする（日本の参加は1955年から）。同年、日米安全保障条約が締結。 1958年米国探査衛星「ヴァイキング1号」が火星に到達。生物らしき影が映った画像データが地球に送信される。後に軌道上からの観測により火星全体に生息していることが確認され、翌年にこの「火星起源種」に関する調査を目的とした特務機関「ディグニファイド12（後の「オルタネイティヴ計画」の前身）」が結成される。 1966年特務機関「ディグニファイド12」を改編･拡充し、地球外生命体とのコミュニケーションを目的とした対話計画「オルタネイティヴI」を発動。 1967年国際恒久月面基地「プラトー1」にて地質調査チームが月面に火星に存在する生物と同種の存在を確認、ファーストコンタクトを図るが、同種生命体の襲撃により調査チームの全員が死亡（サクロボスコ事件）。後に国連によりこの生物を「BETA」と命名。 1968年「オルタネイティヴI」を破棄し、BETAの捕獲及び生態調査を目的とした「オルタネイティヴII」発動。 1973年 4月19日、中国・新疆ウイグル自治区喀什（カシュガル）にBETAを満載した降下ユニットが飛来。中国軍は当初「内政問題」として国連軍の受け入れを拒否、単独でBETA殲滅作戦を展開するが、光線属種の登場により制空権を奪われると戦局は悪化の一途をたどり、ソ連軍の支援を受けてもなお、戦線を押し戻せないまま一方的に蹂躙され敗走を続けた。これに前後して国連は月面基地の放棄と月からの撤退を決定、月がBETAの勢力下に入る。また、これに前後してBETAの思考リーディングを目的としたソ連主導の調査計画「オルタネイティヴIII」を発動。 1974年 7月6日、カナダ・サスカチュワン州アサバスカにBETAの降下ユニットが飛来するも、米軍による戦術核の集中運用で殲滅させる。しかし、この核攻撃によりカナダの東半分が核に汚染された“死の大地”となる。同年、米国による宇宙空間でのBETA迎撃を目的とする「戦略防衛構想（SDI計画）」が発表され、人類初の実戦型戦術歩行戦闘機（戦術機）・F-4「ファントム」の配備も開始される。喀什に飛来したBETAは大地もろとも都市を蹂躙･殲滅し、ユーラシア大陸のほぼ全域を支配することになる。この年までに世界人口の約3割が死亡。 1978年欧州連合、ソ連、ワルシャワ条約機構各軍合同による東欧州での本格的大反攻作戦「パレオロゴス作戦」が実施されるが、作戦方針の違い（欧州連合軍内部でも、西独軍が「BETA殲滅とハイヴ制圧」を目的としていたのに対し、仏軍は「侵攻遅滞による防衛」を唱え、作戦そのものに反対。当初はこの仏側の姿勢を「消極的」だと批判されていたが、後に対BETA戦略が見直されると、戦力温存を図ったものとして再評価される傾向にある）などから各国軍同士の連携がとれず、大敗北を喫してしまうものの、ソ連軍第43戦術機甲師団のヴォールク連隊がミンスクハイヴ（H:05）突入に成功、連隊がほぼ全滅（F-4ファントム27個小隊、戦闘車輛240輛、その他歩兵等約4300名のうち生存者はわずか14名のみ）したのと引き替えにハイヴ内部構造のデータ（ヴォールク・データ）入手に成功する。なお、この作戦で得られた戦訓や実戦データを元に、その後のBETAに対する戦術･戦略の両面で大幅な見直しが実施されることとなる。 1980年日本帝国において徴兵制度が復活。当初は20歳から40歳の成人男子が対象だったが、その後数度の改正によって徴兵対象が男子だけでなく女子にも拡大され、対象年齢も引き下げられたことで、2001年現在日本帝国は実質的な国家総動員体制下にある。 1987年日本帝国およびオーストラリア、国連常任理事国入りを果たす（ただし、拒否権は2007年まで凍結）。 7月、米国でBETA由来元素の分析と運用法の模索を目的とした「サンタフェ計画」により開発された五次元効果爆弾（G弾）の起爆実験「モーフィアス実験」に成功。この実験成功により米国は対BETA戦略を「G弾ドクトリン」による焦土化戦略へと方針を変更し、袋小路に陥っていた戦略航空機動要塞開発計画「HI-MAERF計画」が凍結（同計画は2001年に「オルタネイティヴIV」に接収）される。 1992年インドのボパールハイヴ（H:13）攻略を目的とした「スワラージ作戦」を実施。作戦自体は失敗に終わったが、この作戦で初めて軌道爆撃や軌道降下部隊が投入され、この後のハイヴ攻略作戦における基本戦術が確立されることになった。また、同時にF-14AN3「マインドシーカー」を運用する「オルタネイティヴIII」直属のソ連軍特殊偵察部隊・フサードニク中隊によるリーディングデータ収集が数回行われたが、こちらも満足な成果が得られず失敗に終わっている。 1995年「オルタネイティヴIII」で得られた成果を接収した日本帝国主導の対BETA諜報計画「オルタネイティヴIV」が発足。これに伴い、日本帝国軍の基地･施設（千歳、三沢、岩国、嘉手納）が国連軍に提供される。また、人口の激減による兵士不足解消を目的とした国連の「ブルーブック計画」が発動する。この年までに世界人口の約半数が死亡。 1997年「ダイダロス計画」の大型無人探査機「イカロスI」からのデータ受信により、蛇遣い座バーナード星系に地球型惑星が存在していることが確認された（ただし、この翌年NASAとESAは「無人探査機からの通信途絶によりダイダロス計画は失敗した」と共同声明を発表しており、焦土化作戦を強行しようと目論む米国がデータを捏造した可能性も示唆されている）ことにより、国連は米国の圧力に屈する形で移民船団による地球圏脱出と「G弾ドクトリン」に基づいた焦土化作戦によるBETA殲滅を目的とした予備計画「オルタネイティヴV」を承認。これ以降、米国の焦土化戦略「オルタネイティヴV（「G弾ドクトリン」）」推進派と、G弾脅威論を抱く「オルタネイティヴIV」支持派、「プロミネンス計画」を支持する反オルタネイティヴ勢力に分かれ、国連内部でそれぞれがロビー活動を繰り広げることになる。 1998年 1月、朝鮮半島南部における国連軍･大東亜連合軍の撤退を支援する「光州作戦」が実施されるが、日本帝国派遣軍の司令官だった彩峰萩閣中将が大東亜連合軍とともに避難民救出を優先した結果、戦線が崩壊し国連軍司令部が壊滅、指揮系統の混乱を招いてしまう（「彩峰中将事件」、「光州作戦の悲劇」とも呼ばれる）。作戦終了後、国連は戦犯として彩峰中将の身柄引き渡しを要求するが、内閣総理大臣･榊是親の尽力により「日本国内で厳正な処罰を下す」ことで国連を納得させる。しかし、彩峰中将の罪状が「敵前逃亡」とされたことが、後の12･5事件へとつながる禍根を残すことになった。 7月初頭、喀什から東進してきたBETAが北九州に上陸。台風上陸が重なったことも災いして一般市民の避難すら満足に行うことができないまま九州・四国・中国・近畿がわずか一週間で壊滅。犠牲者は3600万人（日本人口の30％）にも上った。斯衛軍主導による首都防衛戦が展開されたが、BETA上陸から1か月後には首都京都が陥落。京都陥落直前までに皇族、政府機能、一般市民の避難を完了させ東京へ遷都。最終的にBETAは関東の西半分まで侵攻、横浜でのハイヴ建造を許してしまう。この際、帝国陸軍白陵基地が壊滅。同年、日米安保条約破棄及び、同条約破棄に伴い在日米軍が撤退。 1999年 8月5日、極東防衛の要衝である日本の陥落を回避するため、大東亜連合軍を主力とする国連軍の本州奪還作戦「明星作戦」が発動される。しかし、当初「フェイズ2」と予測されていた横浜ハイヴの地下茎構造が当初予測を上回る大規模なものだったことから突入部隊の反応炉到達は不可能と判断され、作戦の見直しを巡って揺れる中、国連軍の一部として介入した米軍が事前通告なしに2発のG弾を使用。結果的に人類初のハイヴ攻略となる横浜ハイヴ攻略と佐渡島（甲21号目標）を除く国土奪還に成功するが、G弾の起爆に巻き込まれて犠牲になった部隊も多く、また、重力異常や植生破壊などに代表される原因不明の副次的被害や、使用されたG弾の威力や効果範囲が理論値を大幅に下回っていた事実の隠蔽が発覚したことなどが「BETA由来技術に依存した不安定で危険な謎の新兵器“G弾”」に対する脅威論を醸成し、同時に日本帝国における反米感情も極限（敵意）の域にまで高まることになる。作戦後、横浜ハイヴ跡地で国連太平洋方面第11軍・横浜基地建設に着手（基地は翌年に稼動を開始）。